妊娠検査方法と人工中絶についての基礎知識

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アフターピルで望まない妊娠を防ぎましょう

一人で行える妊娠検査の方法、病院での妊娠検査、中絶についてお話しします。
本来は中絶に至らないようにピルなどで避妊をすべきですが、妊娠してしまった時に焦らず正しい選択が行えるよう、あらかじめ基礎知識を持っておきましょう。

妊娠はどうやってわかる?

妊娠すると「つわり」と呼ばれる症状が現れます。
吐き気、嘔吐、食欲不振、胸やけ、味覚の変化などが代表的な症状です。
他にも様々な変調が見られるようになります。

便秘、頻尿、微熱や精神的に不安定になったりすることもありますが、PMS(月経前症候群)や普通の生理でも起こりますので、判断が難しいこともあります。
だいたい、月経予定日の1~2週間後くらいから前述のような症状が現れることが多いです。

普段から基礎体温を測っている場合、高温期が15日以上持続したら妊娠していることが考えられます。
基礎体温を測っておく習慣は、妊娠に限らず、体調管理に役立ちますので、ぜひ行っておきたいことです。
基礎体温を記録していると、妊娠しているかどうかの判別、妊娠しやすい時期、次の生理の日、病気である疑い、などが分かります。

妊娠検査について

生理予定日の1週間後から、市販の妊娠検査薬を試すことができます。
妊娠初期のホルモンの変化を尿から調べる方法で、病院で本格的な検査を受ける前の目安として使います。
ドラッグストアなどで購入することができ、尿をかけるだけなので簡単です。
ただし、妊娠していなくても陽性反応が出たり、妊娠していても陰性になったりすることがありますので、疑わしい場合は病院の検査を受けることになります。

病院では超音波での検査が行われます。
検査費用は病院によって異なりますが、だいたい8,000円から10,000円程度です。
妊娠検査は保険が効きませんので、血液検査などを含めると20,000円くらいになることもあります。
ただし、自治体から助成金がもらえる場合がありますので、確認しておいてください。

妊娠週数の数え方

最後の生理開始日が、妊娠0週0日になります。
妊娠40週0日(280日目)が分娩予定日になります。
37週0日から41周6日までを正期産といいます。
これより早いと早産です。
41週以降になると、陣痛促進剤などを用いて出産を促すこともあります。

中絶を行うには

中絶を行うには理由が必要です。
身体的あるいは経済的な理由で出産が困難な場合か、性的暴力や脅迫によって妊娠してしまった場合しか中絶できないことになっています。
ただ、詳しい状況まで話す必要はありませんので、安心してください。

母体保護法では、女性本人とパートナーの同意があり、同意書に署名しないと中絶できないともされています。
しかし、相手の男性が分からない場合や、意思の確認ができない場合は女性の同意だけで中絶することができます。

また、未成年の場合の中絶は、法的には親の同意はいりません。
ただ、通常の場合、病院は母体保護や医療費の観点から、保護者の同意を求めることが多いです。

中絶の時期について

母体保護法では、中絶を行えるのは妊娠21週6日までと定められています。
22週以後は中絶はできません。
妊娠11週6日までに行う場合を「初期中絶」、12週以降22週未満の場合を「中期中絶」といいます。

日本国内では中絶は手術による方法のみが認められています。
海外では薬を使った流産が認められていますが、日本では行えません。
海外から中絶薬を輸入して使用することも禁じられています。

実際の中絶の運びについて

初期中絶(妊娠11週6日まで)の場合、麻酔をしたうえで、器具を使って赤ちゃんや子宮内容物を掻きだす「掻把法(そうはほう)」か、吸引して吸い出す「吸引法」で行います。
5~10分程度で終了し、痛みはほとんどありません。
基本的に日帰りになります。

中期中絶(妊娠12週以降22週未満)では、赤ちゃんが大きくなっており、掻把法や吸引法を行えません。
中期の中絶手術は、人工的に陣痛を起こさせ、流産させる方法となります。
実際の出産に近いものになり、強い痛みがあります。
通常は麻酔は使えません(出産の際麻酔が使えないのとほぼ同じです)。
手術後は2~3日の入院が必要となります。

中絶の費用

初期中絶では、術前の検査費用と手術代を合わせて7~15万円程度になります。
中期中絶の場合は検査費用・手術代・入院費用を合わせて30~60万円、さらに術後の薬代、診察代などがかかります。
ただし、中期中絶の場合「出産育児一時金」が申請でき、赤ちゃん一人につき42万円を受け取れます。

ただし、レイプの場合は全く異なります。
警察に行き、経緯を説明すれば、検査と緊急避妊ピルが無料で行われ、妊娠していた場合に中絶を希望すれば、手術費用の負担もありません。

中絶後に残る後遺症

手術時においては、手術中に子宮が傷つく場合や、性感染症が広がること、大量出血、麻酔のトラブルなどが起こり得ます。
しかし、通常は大きな問題に拡大することは少ないです。
ただし、中絶を2回以上繰り返すと後遺症が残ったり、不妊になりやすいなどのリスクが高まります。

精神的な後遺症としては、うつ病になったり、パニック障害などの精神的後遺症が残る場合があります。
これを「中絶後後遺症群」と言います。
場合によっては心療内科や精神科でカウンセリング・投薬などが行われる場合もあります。

また、強い罪悪感を感じられる方もいます。
しかし、中絶自体は悪いことではありません。
毎年世界で4200万人の女性が中絶していることを知ってください。
自分を責める必要はないのです。
できうる限りで最善のことをしたと思ってください。

とはいえ、心身共につらい思いをしないよう、妊娠を望まないのなら、普段から避妊に万全を期すのが最も良いということは言うまでもありません。

アフターピルで望まない妊娠を防ぎましょう

出産する場合の費用

まず、出産するまでに10回以上の「妊婦検診」で10万円程かかります。
マタニティ用品や、出産準備用品の購入に15万円程度。
出産時の費用が30~70万円程です。
合計50~100万円くらいかかると思ってください。
ただし、赤ちゃん一人につき42万円の「出産育児一時金」など、様々な助成制度がありますので、出産の際は自治体などに確認・申請することが大事です。

避妊の方法

避妊に最も効果的なのはピル(経口避妊薬)の服用です。
最近では最長120日間連続して(休薬期間を設けずに)飲み続けることのできるピル「ヤーズフレックス」などもありますので、中絶がやむを得なくなる前の確実な避妊を、ぜひ行っていただきたいと思います。

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